■用途
ピリジンは、特有の臭いをもつ常温で無色透明の液体で、揮発性物質です。水に溶けやすい物質です。主に抗菌剤であるジンクピリチオンの原料のほか、スルホンアミド剤や抗ヒスタミン剤、抗生物質といった医薬品を合成する際の溶剤として使われています。この他には、飼料添加剤の原料、合成ゴムの加硫促進剤の原料などとして使われています。
なお、ピリジンは加熱した食用油や微生物の作用によって生成されることが報告されています。
■排出・移動
2010年度のPRTRデータによれば、わが国では1年間に約52トンが環境中へ排出されたと見積もられています。すべてが化学工業などの事業所から排出されたもので、河川や海などへ排出されたほか、大気中へも排出されました。この他、化学工業などの事業所から廃棄物として約300トン、下水道へ約0.15トンが移動されました。
■環境中での動き
ピリジンは、化審法の分解度試験では、微生物分解はされやすいとされています1)。環境水中へ排出された場合は、大気中へ揮発したり、微生物分解されると推定されます1)。大気中では、化学反応によって分解され、5.4〜54日で半分の濃度になると計算されています2)。
■健康影響
毒 性 ラットに体重1 kg当たり1日10 mg以上のピリジンを90日間、口から与えた実験では、雌で投与量に応じた肝臓重量の増加が認められています1)2)。
この他、ラットにピリジンを含む空気を6ヵ月間吸入させた実験では、肝臓の相対重量の増加がみられ、この実験結果から求められる呼吸によって取り込んだ場合のLOAEL（最小毒性量）は、32.4 mg/m3でした1)。
なお、労働安全衛生法による管理濃度、日本産業衛生学会による作業環境許容濃度は設定されていませんが、米国産業衛生専門家会議（ACGIH）は1日8時間、週40時間の繰り返し労働における作業者の許容濃度を1 ppm（3.2 mg/m3）と勧告しています3)。
体内への吸収と排出 人がピリジンを体内に取り込む可能性があるのは、食物や飲み水、呼吸によると考えられます。人の体内に取り込まれた場合は、ピリジンの67％以上が体内に吸収されたと報告されています2)。吸収されたピリジンは代謝物に変化し、尿に含まれて排せつされます2)。
影 響 食物や飲み水を通じてピリジンを口から取り込んだ場合について、環境省の「化学物質の環境リスク初期評価」では、肝臓重量の増加が認められたラットの実験結果に基づいて、無毒性量等を体重1 kg当たり1日0.1 mgとしています2)。ピリジンの食物中濃度や水中濃度から計算すると、人が口から取り込む量は最大で体重1 kg当たり1日0.052 mgと予測されます2)。これは上記の無毒性量等の半分に相当するため、環境省ではピリジンを詳細な評価を行う候補としています2)。この環境リスク初期評価では、呼吸によって取り込んだ場合については、無毒性量等が設定できず、健康リスクの判定はできていません2)。
なお、（独）製品評価技術基盤機構及び（財）化学物質評価研究機構の「化学物質の初期リスク評価書」では、環境省と同じラットの実験に基づいて、NOAEL(無毒性量)を体重1 kg当たり1日1 mgとしています1)。口から取り込んだ場合は、このNOAELと地下水中濃度及び食物中濃度の実測値を用いて、人の健康影響を評価しており、人の健康へ悪影響を及ぼしていることが示唆されるとして、ピリジンを詳細な調査や評価などを行う必要がある候補物質としています1)。呼吸によって取り込んだ場合は、肝臓の相対重量の増加が認められたラットの実験におけるLOAELと大気中濃度の実測値を用いて評価し、現時点では、人の健康へ悪影響を及ぼすことはないとしています1)。
■生態影響
環境省の「化学物質の環境リスク初期評価」では、藻類の生長阻害を根拠として、水生生物に対するPNEC(予測無影響濃度)を0.0001 mg/Lとしています2)。河川や海域でこのPNECを超える濃度のピリジンが検出されており、環境省ではピリジンを詳細な評価を行う候補としています2)。
なお、（独）製品評価技術基盤機構及び（財）化学物質評価研究機構の「化学物質の初期リスク評価書」では、藻類の生長阻害を指標として、河川水中の実測値を用いて水生生物に対する影響を評価しており、環境中の水生生物に悪影響を及ぼしていることが示唆されるとして、ピリジンを詳細な調査や評価などを行う必要がある候補物質としています1)。
| 性 状 |
無色透明の液体 水に溶けやすい 揮発性物質 |
生産量4)
(2010年) |
国内生産量：約4,000トン（推定）
輸 入 量：約44トン（ピリジン及びその塩）
輸 出 量：約2,000トン（ピリジン及びその塩） |
排出・移動量
(2010年度
PRTRデータ) |
環境排出量：約52トン |
排出源の内訳[推計値]（％） |
排出先の内訳[推計値]（％） |
| 事業所(届出) |
92 |
大気 |
31 |
| 事業所(届出外) |
8 |
公共用水域 |
69 |
| 非対象業種 |
− |
土壌 |
− |
| 移動体 |
− |
埋立 |
− |
| 家庭 |
− |
(届出以外の排出量も含む) |
| 事業所（届出）における排出量：約48トン |
業種別構成比（上位5業種、％） |
| 化学工業 |
99 |
| 倉庫業 |
1 |
| 食料品製造業 |
0 |
| − |
− |
| − |
− |
| 事業所（届出）における移動量：約300トン |
移動先の内訳（％） |
| 廃棄物への移動 |
100 |
下水道への移動 |
0 |
| 業種別構成比（上位5業種、％） |
| 化学工業 |
97 |
| 自然科学研究所 |
2 |
| 食料品製造業 |
0 |
| − |
− |
| − |
− |
PRTR対象
選定理由 |
作業環境許容濃度，生態毒性（藻類） |
| 環境データ |
大気
- 化学物質環境実態調査：検出数43/53検体，最大濃度0.00021 mg/m3；[1997年度，環境省]5)
公共用水域
- 要調査項目存在状況調査：検出数3/101地点，最大濃度0.00023 mg/L；[2005年度，環境省]6)
地下水
- 要調査項目存在状況調査：検出数0/4地点（検出下限値0.00005 mg/L，2005年），検出数0/3地点（定量下限値0.00015 mg/L，2006年）；[2005年度，環境省]6)
底質
- 要調査項目存在状況調査：検出数1/24地点，最大濃度0.0012 mg/kg；[2002年度，環境省]7)
|
| 適用法令等 |
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注）排出・移動量の項目中、「−」は排出量がないこと、「0」は排出量はあるが少ないことを表しています。
■引用・参考文献
■用途に関する参考文献
