■用途
2-クロロ-2´,6´-ジエチル-N-(2-プロポキシエチル)アセトアニリド(以下「プレチラクロール」と表記します)は、常温で無色透明またはごく薄い黄色の液体で、
揮発性物質です。プレチラクロールは、除草などに使われる農薬の有効成分(原体)です。ジャンボ剤、乳剤、フロアブル剤や粒剤など、さまざまな形に製剤化されて、水田で使われています。
プレチラクロールは、雑草の幼芽部や幼根部から吸収され、たんぱく質の合成を阻害して生育を抑制することによって除草効果を発揮すると考えられていましたが、最近の研究では、植物の細胞膜を構成する超長鎖脂肪酸の合成を阻害することも、除草効果をもたらす重要な要因のひとつと考えられています。マツバイ、ホタルイ、ヘラオモダカなどの多年生雑草やノビエなどの一年生雑草に効果があります。水田では、水を張った状態の中に散布したり、ジャンボ剤を投げ入れて使われます。
■排出・移動
2010年度のPRTRデータによれば、わが国では1年間に約190トンが環境中へ排出されたと見積もられています。ほとんどが農薬の使用に伴って排出されたもので、ほとんどが土壌へ排出されました。この他、化学工業の事業所から廃棄物として約0.6トン、下水道へ約0.003トンが移動されました。
■環境中での動き
土壌へ排出されたプレチラクロールは、実際の農地を使った実験では2〜10日で半分の濃度になると推定されています1)。水中では加水分解されにくく、太陽光などによって分解されると考えられ、自然水においては、約2日(東京春季太陽光下で約14日)で半分の濃度になると算出されています1)。
■健康影響
毒 性 ラットに2年間、プレチラクロールを餌に混ぜて与えた実験では、肝臓及び脾臓重量の増加、慢性腎症、血糖値の増加などが認められ、この実験結果から求められる口から取り込んだ場合のNOAEL(無毒性量)は、体重1 kg当たり1日1.84 mgでした1)。
この実験結果から、2008 年に食品安全委員会は、プレチラクロールのADI(一日許容摂取量)を体重1 kg当たり0.018 mgと再評価し1)、これに基づいて2011年4月1日から、水道水質管理目標値が0.04 mg/Lから0.05 mg/Lへ変更されました。
体内への吸収と排出 人がプレチラクロールを体内に取り込む可能性があるのは、食物や飲み水によると考えられます。体内に取り込まれた場合は、ラットによる実験では、48時間までに73〜90%が、168時間までに79〜95%が主にふん、そして尿に含まれて排せつされたと報告されています1)。
影 響 食品を通じたプレチラクロールの理論最大摂取量は、1日0.0338 mgと算出されています2)。これは体重50 kg換算のADIの3.8%に相当します。水道水や河川からは水道水質管理目標値を超える濃度のプレチラクロールは検出されておらず、食物や飲み水を通じて口から取り込むことによる人の健康への影響は小さいと考えられます。
■生態影響
プレチラクロールは、藻類に対する有害性からPRTR制度の対象物質に選定されていますが、現在のところ、わが国では水生生物に対する信頼できるPNEC(予測無影響濃度)は算定されていません。
| 性 状 |
無色透明またはごくうすい黄色の液体 揮発性物質 |
生産量3)
(2010年)※ |
国内生産量:−(不明または出荷・生産なし)
輸 入 量:約190キロリットル(原体),約250キロリットル(製剤) |
排出・移動量
(2010年度 PRTRデータ) |
環境排出量:約190トン |
排出源の内訳[推計値](%) |
排出先の内訳[推計値](%) |
| 事業所(届出) |
0 |
大気 |
0 |
| 事業所(届出外) |
0 |
公共用水域 |
0 |
| 非対象業種 |
100 |
土壌 |
100 |
| 移動体 |
− |
埋立 |
− |
| 家庭 |
− |
(届出以外の排出量も含む) |
| 事業所(届出)における排出量:約0トン(1 kg未満) |
業種別構成比(上位5業種、%) |
| 全体の届出排出量が1 kg未満のため省略します |
− |
| − |
− |
| − |
− |
| − |
− |
| − |
− |
| 事業所(届出)における移動量:約0.61トン |
移動先の内訳(%) |
| 廃棄物への移動 |
100 |
下水道への移動 |
0 |
| 業種別構成比(上位5業種、%) |
| 化学工業 |
100 |
| − |
− |
| − |
− |
| − |
− |
| − |
− |
PRTR対象 選定理由 |
生態毒性(藻類) |
| 環境データ |
水道水
- 原水・浄水水質試験:水道水質管理目標値超過数;原水0/1154地点,浄水0/1042地点;[2009年度,日本水道協会]4)5)
公共用水域
- 化学物質環境実態調査:検出数29/36検体,最大濃度0.0017 mg/L; [2005年度,環境省]6)
- 要調査項目存在状況調査:検出数0/40地点(検出下限値0.00001 mg/L);[2003年度,環境省]7)
地下水
- 要調査項目存在状況調査:検出数1/10地点,最大濃度0.00004 mg/L;[2003年度,環境省]7)
底質
- 要調査項目存在状況調査:検出数0/24地点(検出下限値0.003 mg/kg);[2002年度,環境省]9)
生物(魚)
- 化学物質環境実態調査:検出数0/15検体(検出下限値0.0011 mg/kg);[2005年度,環境省] 6)
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| 適用法令等 |
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注)排出・移動量の項目中、「−」は排出量がないこと、「0」は排出量はあるが少ないことを表しています。
※本物質の生産量は2010年農薬年度(2009年10月〜2010年9月)のものです。
■引用・参考文献
■用途に関する参考文献
- 化学工業日報社『16112の化学商品』(2012年1月発行)
- (社)日本植物防疫協会『農薬ハンドブック2011(改訂新版)』(2011年2月発行)
■適用作物に関する情報